本ページ公開日
２０２４年１０月２４日
最大代間企画
― わが国日本で王政が民主主義の代わりとなるまでの間の最大の企画 ―
２００９年夏、教育者阿南巌は、
民衆マニュアル「最大代間企画」の執筆及び出版をもって、
わが国日本を新しくするための青写真を発表した。
そして、同年に始動した同企画は、
１５年の歳月を経て、
２０２４年１０月下旬、最終段階である「移行政権の発足」に入った。
くまな
教育者阿南巌の長女で本実検朗の主裁を務める阿南百合子による沖縄での最初で最後の講説。
「角川講説」
実施日 ２０２４年１０月１７日
映像公開日 ２０２４年１０月２４日
（6時45分～9時15分/映像は一部）
1. ユダ連中の中心の特徴は、御神を挑発することである。
同性の者と関係を持つ人は、ジェンダーレスになる。
もともと生まれもっていたその性をも失う。
御神は人が滅ぶことを望んでおられない。
人が生きることを、望んでおられる。
補） 動物の捧げ物としての生贄。
2. 御神のお約束の表れとして虹が表れた、と書いてある。
... 滅びの道である同性関係、その代表的なシンボルとして虹を使うようになった。
御神を挑発することが、あのユダ連中の目的である。
我々日本人は、同性の進みを切り落とす。
3. すなわち、戦場に駆り立てることができなかった日本人を、ならば同性のこの流れで滅ぼす、とこのように決めたのである。
NATOはNATO軍である。そしてNATO軍はつまり、ナチス軍である。
つまり、石破は、わが国日本にナチスの出先機関を作ろうとしている。
だから、黎明運動が面と向かって立ち向かう。
日本版NATO (アジア版NATO)
4. そして、この北野武は済州島出身の朝鮮人。
石破茂も朝鮮人である。
終わりが来た、という意味である。
... わが国日本に敷こうとしているその内容はすなわち、現代版「踏絵」である。
それは当時もそうであった。ホロコーストを主導したその中心的人物の多くは、ユダヤ人であった。
5. 我々日本人の精神はここにあるように、夫婦岩でよく表され、よく表われている。
― ますらお ― たおやめ ―
つまり、男の人は勇ましくあるべき、強くあるべきという言葉である。
6. この９年間のすさまじい戦い。
（徴兵制が盛り込まれた安保法制が２０１５年９月１９日の未明に強行採決された日から、開戦阻止の戦いを終えて東京を離れた２０２４年９月１９日未明までの９年間）。
「最大代間企画」－ わが国日本を新しくするその青写真である。
開戦阻止の名のもと、命がけで戦った。
そこに書いてあるように、開戦阻止の活動を通して実際に戦争が起きないために全力を尽くし、そして開戦を阻止できた暁には、我々は移行政権の発足に進む。
したがって、我々は移行政権の発足に進む。
移行政権責務１５ヶ条
（講説に続けて同所にて発表）
くまな
９年間の戦に勝った父子として、
そして、私阿南百合子 実検朗の主裁として、
本日、２０２４年１０月１７日、これを発表する。
これは国家の有事、非常の事態を乗り越え、国家国民を破滅から守る進みである。
そして、日本国憲法に従った進みであるため、
私は、検事、判事、憲法学者等を国民の面前で相手にする。
移行政権が約３ヶ月の間に実行すべき事柄 － 以下１５ヶ条。
自衛隊との最大限の連携により、この進みは実現可能となる。
第１条 外国人労働者を始め日本国籍を有さない者を３ヶ月間、国外退去させる。
ただし、在日朝鮮人は残す。彼らは移民とみなされる。
第２条 国境を封鎖する。また、例外を除き、一般の出入国を禁ずる。
第３条 各市町村に自衛隊の臨時部隊や班を配置し、巡回を始めとする治安維持を徹底させる。
第４条 強制退去により日本経済はパンク寸前となるが、国家国民の破滅を免れるため、避けて通れない道であり、国民は真剣になる必要がある。
この９年間、命がけの戦いを続けた人々のお陰で戦場の惨禍を経験せずに今日を迎えているのである。
第５条 外国人労働者の退去に伴い不足の生じる職場には、１５歳以上の不登校の生徒と５５歳未満の引きこもりの国民をそれぞれ配置する。
第６条 子は、母親以上に、父親を必要とするもの。引きこもりの一つの原因は傲慢さである。
職場に配置される当該国民には、有事であること、全員で乗り越え励まなければならないことを告げ、問題の生じた場合には自衛隊員が仲介に入るものとする。
第７条 全てのカルト組織を著しく課税する。
第８条 カルトに属する公務員はみな、解雇する。
なお、カルト離絶の希望を有する事実を記した誓約書を自衛隊の所定の窓口にて提出する者は、例外として、職を失わないものとする。
第９条 前条の理由により公職追放された国民は、自らが属するカルトの関係者が運営する企業以外の事業所に再就職してはならない。
第１０条 行政の新しい人材として、平家の大勢を全国的に迎えるものとする。
第１１条 カルト組織から徴収される多額の税金は、国境警備の徹底強化、食料の平等分配と国民生活の維持、行政の立て直し、総選挙への準備、その他、憲法に従い急を要する課題に充てるものとする。
第１２条 自衛隊の協力により町々は緊張感に包まれる。解雇されたカルト会員は当分の間、カルトのフロント企業で難を逃れようとするが、それらに対するその後の措置は、追って発表することとする。
第１３条 メディア各社は、わが国日本に対するこの約８０年にわたるアメリカ政府の不正を全国的に報ずる義務を負う。各社は、その無数の史実を一斉に報じなければならない。報じない報道機関の報道権は、３日以内に消滅することとする。
なお、報道権が消滅したメディアの社員の再就職は、原則としてこれを認めない。
第１４条 本年秋の臨時国会は開会しないものとする。
今、重要なことは、外部環境の変化に対応し、国内の状態を一定に保ち、全国民の命を守り、維持す ることである。
第１５条 移行政権は、上記１４ヶ条の実行、及び、その実現に欠かせない国務や指揮監督を行うものである。
この間、条件を満たす立候補者の予備選挙も実施される。
なお、カルト会員は原則、立候補の資格を有さないが、組織に騙されて入会した場合には、実検朗の特別審査を経て合格した者に限り、その理由の公表に伴い資格を得る特例がある。
以上が移行政権の責務１５ヶ条である。
２０２１年１２月２１日に越励学院の院長として私の父阿南巌が首相官邸前から国内外に力強く発表宣言した歴史的な終焉宣言により、７６年間のアメリカによる日本鷲づかみ時代は終わった。
したがって、アメリカ政府とアメリカ軍は、我々日本人による日本国の幸のためのこの進みに口出しをする権利を有さない。
我々日本人はアメリカの所有ではない。
そして、アメリカ政府が世界を巻き込んで働いた詐欺により、サンフランシスコ講和条約は一度も発効しなかった。つまり、アメリカ軍は約８０年間、本日まで、この軍港を含め、わが国日本に違法不正に駐留している。
だが、この現状も変わる。
「アメリカは去るものとなる。」と、私の父が予告した通りとなる。
黎明時代である。